行方調査を頼むべきデットラインは?探偵社に依頼する判断基準

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行方調査を頼むべきデットラインは?探偵社に依頼する判断基準 - 2015.11.02(月)

もしも家族が行方不明になったら、誰もが警察に捜索願いを出すでしょう。

しかし、探偵に依頼をして探してもらうのかどうかは迷うところでしょう。探偵社に依頼をして探さなければ、もしかしたら命の危険があるかもしれませんしね。

しかし、もしかしたら警察に捜索願いさえ出しておけば見つかるかもしれませんし、何より高い調査費用をかけずに済むかもしれません。

では、いったいどのラインで探偵に頼むかどうかを判断すれば良いか?
今回は悩ましいこの問題について解説してみたいと思います。

行方調査を依頼する判断

行方調査を依頼するかどうかで大切なのは、失踪者の身にどの程度危険が迫っているかで判断するのが良いでしょう。

では、命の危険がどの程度せまっているのかをポイントで解説していきたいと思います。

・遺書がある

現在はあまり遺書を残す習慣がありませんが、もしも遺書が発見されたらすぐに探偵社に依頼しなければなりません。

また、過去は書面での遺書が中心でしたが、現在ではブログ、SNS等に遺書を残すケースも多いので、失踪が発覚したらすぐに本人のブログやSNSを確認すべきでしょう。

・精神的な疾患を抱えている

日本の自殺者のほぼすべてが、自殺の直前に精神的疾患を発症していると言います。

もしもうつ病や統合失調症などの精神疾患を抱えていたり、そのような兆候が失踪直前に見られたならば、探偵社に依頼して早急に確保するようにしましょう。

・身体的な疾患を抱えている

日本の自殺の原因で最も高いと言われるのが、身体的な疾患や障害だと言われています。

もしも失踪者に持病があり、将来を悲観している様子があった場合には、すぐに捜索活動を行わなければ間に合わないかもしれません。

・中学生以下である

中学生以下の失踪は、ただの家出ではなく誘拐の可能性もあるので、なんとしても早急に発見しなければなりません。

ただ、忽然といなくなる等、状況的に不審な点が無い限り警察は大々的な捜索を行ってくれません。そんな場合は探偵社に依頼をして数日中に決着を付けなければ危険は増すでしょう。

・失踪前に失業をしている

失踪前に失業をしている場合、失業のショックから精神的に自分を追いつめてしまい、失踪後に自殺をしてしまう可能性があります。

この場合、まず警察が積極的な捜索を行う事は期待できないので、過度の期待をした楽観視は厳禁です。

・70歳以上である

自殺者の年齢層で最も高いと言われるのが70歳以上の高齢者です。

高齢者の失踪の特徴は認知症による判断力の低下のせいで、家を出たのは良いものの、そのまま自宅まで戻れなくなってしまう迷子のケースです。

この場合は自殺よりも事故にあって死亡したり、寒さのせいで体力を消耗し、命を落としてしまう事があります。

・失踪者が男性である

日本の自殺者の3分の2は男性というのをご存知でしょうか?

つまり、女性の失踪者よりも男性の失踪者のほうが遥かに死んでしまう可能性が高いという事なのです。

まとめ

・遺書がある。
・精神的な疾患を抱えている。
・身体的な疾患を抱えている。
・中学生以下である。
・失踪前に失業をしている。
・70歳以上である。
・失踪者が男性である。

この様な兆候がある場合には、早めに探偵社に依頼をしたほうが無難です。

『きっと帰ってくるだろう・・・』と油断していると、警察から『遺体で発見されました』という連絡が来るかもしれません。

愛する人間を油断のせいで失ってしまうという最悪の事態を避けるためにも、探偵社に依頼をする判断は早めに下しましょう。